2019年調剤薬局の売上ランキング！どこがいいか今後の展望を解説

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調剤薬局の売上ランキングを知らないと、転職後に

・調剤薬局が倒産した
・業績が悪くて年収が下がった
・吸収合併されて社内で肩身が狭い

などの事態になるかもしれません。

調剤薬局に転職する薬剤師さんのために、2019年の調剤薬局売上ランキングと今後の展望などを説明していきます。

この記事を読んでから、調剤薬局はどこがいいかを決めるようにすると、転職に失敗する確率を大幅に下げることができますよ。

2019年調剤薬局売上ランキング
第1位：アインホールディングス

2019年のアインホールディングスの売上高と前年比

アインホールディングスの特徴

かかりつけ薬剤師の推進

アインホールディングスではかかりつけ薬剤師の育成に力を入れていて、2019年時点でかかりつけ薬剤師は1500人以上、かかりつけ薬剤師がいる店舗は900店舗となっています。

ほとんどの店舗で在宅医療に取り組む

アインホールディングスでは全体1132店の中の95％の店舗で在宅医療に取り組んでいますので、アインホールディングスで働く薬剤師のほとんどが在宅医療を経験できます。

敷地内薬局の増加

病院の敷地内に出店することで、病院内で行っていた抗HIV薬や抗がん剤などの高度薬学管理を調剤薬局で行う取り組みを推進しています。

アインホールディングスの今後の展望

アインホールディングスは、2019年の売上高は2450億円超と、調剤薬局業界の中で断トツの売上となっています。さらに店舗数も1132店と非常に多いから、調剤薬局の中でも盤石の地位を築いていると言って良いでしょう。

2018年の診療報酬改定では、多くの調剤薬局が売上を落とす中、アインホールディングスは売上高前年比102.7％を達成しています。

これは、2018年の診療報酬改定で不利になった門前薬局の割合がそこまで多くなく、面応需型薬局も多く、そこまであおりを受けなかったことがが関係していると思われます。

また、ジェネリック医薬品を積極的に使うことで、売上を伸ばしました。

今後の調剤薬局は、地域支援体制・地域包括ケアシステムを構築することが求められます。

アインホールディングスではかかりつけ薬剤師が1420人と多いですし、面応需型店舗も比較的多いです。

そのため、これからもしっかりと売上げを伸ばし、調剤薬局業界の売上ランキング第1位の地位はしっかり守っていくと思われます。まさに、調剤業界の王者ですね。

2019年調剤薬局売上ランキング
第2位：日本調剤

2019年の日本調剤の売上高と前年比

日本調剤の特徴

大病院の門前店舗が多い

日本調剤は応需型薬局は少なく、病院門前店舗が多いことが特徴です。70％の店舗が大学病院門前や総合病院門前の店舗です。

ジェネリックを推進

日本調剤では約87％がジェネリック医薬品であり、ジェネリックの普及を推進しています。

在宅専門部門あり

在宅専門部門を2011年度から作って、積極的に在宅医療に取り組んでいます。97％の店舗で在宅医療の実績があります。

日本調剤の今後の展望

日本調剤が2019年の調剤薬局売上ランキングの第2位です。

日本調剤も前年比101.7％と売上を増やしていますので、2018年の診療報酬の影響を感じさせない売上を達成しています。

日本調剤が売上を伸ばしたのはジェネリック医薬品を積極的に取り入れていることで、「後発医薬品調剤体制加算」を獲得したからです。

3位のクオールとは売上高で700億円以上も差がありますので、しばらくは日本調剤も安泰でしょう。

しかし、日本調剤や大学病院や大規模総合病院門前の店舗が多いため、今後もさらに門前薬局に不利な診療報酬の改定が続くようであれば、売上高は今後右肩下がりになっていく可能性は捨てきれません。

2019年調剤薬局売上ランキング
第3位：クオール

2019年のクオールの売上高と前年比

クオールの今後の展望

売上ランキング第3位のクオールは、2018年の診療報酬改定の煽りを受けて、2019年の売上は前年の売上よりも下回ることになりました。

しかし、調剤薬局売上ランキングTOP10の中で、前年の売上を上回っているのはわずか3社であり、前年比99.3％という数字を見る限り、業績は順調と言えるのでしょう。

また、クオールは顧客が来店しやすいようにコンビニとコラボした街ナカ店舗やJRの駅ナカに店舗を作るなどの取り組みをいち早く始めています。

そのため、地域包括ケアシステム・かかりつけ薬局が重要視される流れの中で、今後も売上を伸ばすことができるでしょう。

クオールの特徴

医療機関との1対1

クオールは地元の医療機関と1対1の信頼関係を信頼関係を築き出店していますので、医師と連携を取って地域包括ケアシステムを構築しています。

顧客が来店しやすい店舗

ローソンやビックカメラとコラボした街ナカ店舗や駅ナカ店舗を出店することで、アクセスしやすいかかりつけ薬局を目指しています。

在宅医療に取り組む

創業時から在宅医療に取り組んでいるので、在宅医療のノウハウを持っています。

2019年調剤薬局売上ランキング
第4位：総合メディカル

2019年の総合メディカルの売上高と前年比

総合メディカルの今後の展望

調剤薬局売上ランキング第4位の総合メディカルは、売上前年比96.3％と診療報酬改定の影響を大きく受けています。

この数字だけを見ると、今後の展望はやや不安に感じるかもしれませんが、総合メディカルはほかの調剤薬局に比べると、「健康サポート薬局」の割合が多いです。

2018年3月時点で総合メディカルの健康サポート薬局は89店舗にも上り、全体の10％を占めています。

この健康サポート薬局は地域包括ケアシステムの要となるもので、【厚生労働省の方針をいち早く取り入れている】と言えます。

今後また診療報酬が改定されたとしても、その影響は受けにくく、他の調剤薬局に比べると売上を落とすことはないでしょう。

そのため、総合メディカルは今後も安泰と考えられます。

総合メディカルの特徴

在宅医療に積極的

在宅医療に積極的に取り組んでいて、そうごう薬局ではすべての店舗で在宅調剤に対応しています。

地域に根差した調剤薬局

地域住民の健康を支えるために「みんなの健康ステーション（健康サポート薬局）」をコンセプトにした地域密着型の調剤薬局を作っています。

自由な店舗づくり

マニュアル的な店舗ではなく地域の特性を考え、そこで働く薬剤師のアイディア活かすような店舗づくりを推進しています。

2019年調剤薬局売上ランキング
第5位：スズケン

2019年のスズケンの売上高と前年比

スズケンの今後の展望

売上ランキング第5位のスズケンも、診療報酬改定の煽りを受けて、前年に比べると売上を落としています。

これを見ると、スズケンは現在の診療報酬の流れに乗り切れていないと言えるでしょう。

スズケンの中でも調剤薬局事業トップであるファーコスは、店舗の9割が病院やクリニックの門前薬局になります。

門前薬局が不利となる近年の診療報酬の流れを見ると、今後はスズケンは売上を落とす可能性は十分にあるでしょう。

ただ、親会社は超巨大企業であり、企業体力があるので、倒産のリスクは低いと考えられます。

スズケンの特徴

親会社は医薬品卸売業

スズケンのメインの業種は医薬品卸売業であり、スズケングループ全体の2019年の売上高は2兆1323億6200万円となっています。

かかりつけ薬局を目指す

かかりつけ薬局を目指すために、多職種と連携したり、在宅医療にも積極的に取り組んでいます。

2019年調剤薬局売上ランキング
第6位：東邦ホールディングス

2019年の東邦ホールディングスの売上高と前年比

東邦ホールディングスの今後の展望

東邦ホールディングスも前年から売り上げを落としている調剤薬局です。これも2018年の診療報酬改定を受けてのことです。

売上自体は低下しているものの、東邦ホールディングスの調剤薬局の未来はそこまで不安視するものではないと考えられます。

早くから地域に根付いた調剤薬局を展開し、地域に出て健康イベントを積極的に展開するなど、厚生労働省の方針に合った調剤薬局作りをやってきています。

もちろん、今後の診療報酬改定によっては安泰とは言えないかもしれませんが、地域包括ケアの中心となるような薬局作りを進めていますし、親会社も超巨大企業の東邦ホールディングスで企業体力はありますから、経営が一気に傾く心配は少ないでしょう。

東邦ホールディングスの特徴

親会社は医薬品卸売業

親会社の東邦ホールディングスは医薬品卸売業ですから、東邦ホールディングスでは調剤薬局と医薬品卸の掛け持ちで働くというスタイルも可能です。

地域密着のかかりつけ薬局

東邦ホールディングスの調剤薬局は、地域に根付いた店舗が多いです。患者ニーズや地域特性を活かしたかかりつけ薬局を目指しています。

2019年調剤薬局売上ランキング
第7位：メディカルシステムネットワーク

2019年のメディカルシステムネットワークの売上高と前年比

メディカルシステムネットワークの今後の展望

メディカルシステムネットワークは、2018年の診療報酬改定の影響を最小限に抑え、売上を伸ばした数少ない調剤薬局です。

売上ランキングトップ10の中で2019年に売上高を伸ばしたのは、1位のアインホールディングス、2位の日本調剤以外にはこのメディカルシステムネットワークしかありません。

メディカルシステムネットワークは早くから地域密着型のかかりつけ薬局を目指してきました。ここ3年で健康サポート薬局の店舗数が一気に増え2019年末の時点で31店舗となっています。

ジェネリック医薬品の導入にも積極的に取り組んでいますので、戦略勝ちと言えるでしょう。

厚生労働省が目指す調剤薬局の形に則っていますので、メディカルシステムネットワークは今度も成長していく可能性が高いです。

メディカルシステムネットワークの特徴

地域のかかりつけ薬局を目指す

メディカルシステムネットワークでは、患者さん・地域住民の健康すべてに関わる全ての面で支えられるように、地域のかかりつけ薬局になるべく、ヘルスケアネットワークを構築しています。

在宅キャリアに自信あり

在宅医療には早くから取り組んでいて、在宅キャリアは業界トップクラスとなっています。すべての薬剤師が在宅医療に携われるようにしています。

2019年調剤薬局売上ランキング
第8位：トーカイ

2019年のトーカイの売上高と前年比

トーカイの今後の展望

2019年調剤薬局売上ランキングの第8位は、トーカイです。

トーカイも、他の調剤薬局同様に診療報酬改定の影響で、前年よりも売上を落としています。

たんぽぽ薬局は調剤薬局の売上ランキングの順位を年々上げていますし、ほかの調剤薬局同様にかかりつけ薬局を目指しているので、今後も大きく売上が落ちることはないと思います。

しかし、1つ気になるのは総合病院門前店舗が多いことです。今後、さらに門前薬局に不利となる診療報酬改定が続くと、売上は落ちていくかもしれません。

トーカイの特徴

病院門前の店舗が多い

たんぽぽ薬局は総合病院門前の薬局が多いことが特徴です。全店舗の8割は総合病院門前となっています。

在宅医療も推進

在宅医療も積極的に取り組んでいて、全店舗の90％以上で在宅医療の実績があり、門前薬局でありながらも、かかりつけ薬局になることを目指しています。

2019年調剤薬局売上ランキング
第9位：ファーマライズホールディングス

2019年のファーマライズホールディングスの売上高と前年比

ファーマライズホールディングスの今後の展望

ファーマライズホールディングスは、売上ランキングは2018年・2019年と連続9位となっています。

ただ、売上高は前年比94％とほかの調剤薬局よりも落ちているところが気になります。

これは、今まで門前薬局を中心に買収・出店してきたことが影響してきたことで、門前薬局に不利となった診療報酬改定の影響が大きかったのかもしれません。

しかし、ファーマライズホールディングスの方向性としてはかかりつけ薬局の推進、コンビニとのコラボ、ジェネリックの推進、在宅・施設訪問の推進などを行っていますので、今後は、診療報酬改定の影響は最小限に抑え、成長していく可能性は高いです。

ファーマライズホールディングスの特徴

ファミリーマートとコラボ

かかりつけ薬局として地域に根付いた薬局になるために、コンビニのファミリーマートとコラボした調剤薬局を展開しています。

施設調剤を推進

ファーマライズホールディングスでは高齢化社会に対応すべく、早い時期から介護施設や福祉施設を訪問して調剤業務を行っています。もちろん、在宅業務も推進しています。

2019年調剤薬局売上ランキング
第10位：シップヘルスケアホールディングス

2019年のシップヘルスケアホールディングスの売上高と前年比

シップヘルスケアホールディングスの今後の展望

2019年調剤薬局売上ランキングの第位10位はシップスヘルスケアホールディングスです。

売上の前年比はやや落としているものの、診療報酬改定の影響は最小限に抑えることができています。

ただ、シップスヘルスケアホールディングスは総合病院や医療モールの門前薬局が多いことが不安要素です。

いくら売上高トップ10にランクインしているとはいえ、上位の調剤薬局と比べると10分の1程度の売上しかないということは、企業体力がまだそこまでないということになります。

もし、今後も門前薬局に不利な診療報酬改定が続いた場合は、一気に売上が減ってしまう可能性があることは否めません。

シップヘルスケアホールディングスの特徴

かかりつけ薬局を推進

シップスヘルスケアホールディングスでは、「薬剤師の在宅医療の支援」を早くから推し進め、地域包括ケアシステムを構築して、地域住民から信頼されるかかりつけ薬局になるための取り組みを進めています。

総合病院や医療モールの調剤薬局

病院前や医療モール内に出店している店舗が多いことが特徴です。

調剤薬局売上ランキングをチェックしたら転職サイトに登録！

調剤薬局売上ランキングと今後の展望について解説してきました。

ここまでを読んで、

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